車種別自動車の維持費

初めて自動車を買うときや家族が増えて大きめの自動車を買うときなど、自動車の購入後にどの程度のお金が必要なのか疑問をもつ方もいるのではないでしょうか。ここでは、自動車を購入した際に、どのような費用が発生するかを説明するとともに、維持費を下げるには、どのようにしたら良いかを解説していきます。

車種別の維持費の比較

自動車を購入した後にかかる一般的な維持費の概算を、代表的な7種類の車種別ケースで算出したのが以下の表です。自動車の購入後には1年間で、このくらいの費用がかかると考えておくと、購入や買い替えの目安になります。維持費は、軽自動車、小型車が安く、大型車になるほど高くなっていきます。年間では、軽自動車で25万円前後、コンパクトカーで30万円程度、ミニバン、ワゴンになると35万円程度かかってきます。

車種別年間維持費

  • 三井ダイレクト損保調べ(2019年10月現在)
  • 自賠責保険・任意保険を除いた金額で維持費として算出しています。

維持費の内訳

維持費の中には、毎月発生するようなガソリン代や駐車場代、年に一度支払う税金などがありますので、1年間の支出額として比較していきます。維持費用は大きく分けて「税金」「保険」「メンテナンス費」「駐車場代」「燃料費」があげられます。メンテナンス費は、車検や定期点検の費用です。

自動車維持費の内訳

軽自動車 小型車 普通車
自動車税(注1) \10,800 \30,500 \36,000
重量税(注2) \2,500 \8,700 \16,400
点検・車検費用(注3) \61,726 \74,870 \93,865
駐車場代(注4) \120,000 \120,000 \120,000
ガソリン代(注5) \58,594 \71,795 \93,750
合計(年間) \251,120 \297,165 \343,615
  1. 軽自動車:総務省「軽自動車税の概要」より/小型車:東京都主税局「税金の種類<自動車税>」より。2019年10月1日以降に初回新規登録を受けたものとして算出。
  2. 一般社団法人 日本自動車工業会「平成29年5月1日からの自動車重量税の税額表」より、年換算。
  3. 法定点検・車検の概算費用として、当社調べ。
  4. 月額1万円として年換算。
  5. 年間走行距離が10,000km、ガソリン代がハイオク150円/1Lとして、当社調べ・年換算。
  • 総排気量1.5L以下を「小型車」、総排気量2L以下を「普通車」としています。
  • 上記は2019年10月時点の情報を基に算出しています。
  • 自賠責保険・任意保険を除いた金額で維持費として算出しています。

税金

自動車を保有していると毎年税金がかかってきます。軽自動車には軽自動車税が、乗用車には自動車税がそれぞれかかります。

軽自動車税は、自家用であれば一律で10,800円となります。自家用乗用車の場合は排気量によって税額が決まり、2019年10月1日以降に初回新規登録を受けた場合には総排気量1リットル以下なら25,000円、最大では6リットル超で110,000円になります(注)。その間、0.5リットル刻みで税額が決定されています。

  • 2019年10月1日以降に初回登録を受けた場合の税額については総務省のWebサイトをご確認下さい。

自動車税・軽自動車税に関しては下記ページで詳しく解説しています。

ハイブリッド車や電気自動車などの環境にやさしい「エコカー」に分類される車については、税制の優遇があります。特に2019年10月からは、自動車関連の税金の大幅な改正がされました。これまでは新車の税制優遇は1年間のみでしたが、現在は恒久減税となりました。2リットル以下の車であれば、10〜15%の減税の恩恵を毎年受けられることになります。

一方で、新車登録から年数の経った車は、重課といって、割り増しの税金を払わねばなりません。軽自動車では、13年を経過した車におおむね15%、乗用車ではガソリン車なら13年、ディーゼル車なら11年を経過するとおおむね20%の割り増しの税金がかけられます。中古車をお考えの方は、何年落ちか、気にするようにしてください。ただし重課は、エコカーに分類される車には適用されません。

詳しくは、経済産業省のWebサイトをご確認下さい。

保険

自動車を保有した際に入る保険は、必ず入らなくてはいけない自動車賠償責任保険(自賠責保険)と任意で入る自動車保険の2つがあります。

自賠責保険は、事故が起きたときの被害者救済を目的としています。もし事故にあっても相手が保険に入っていなければ、保険金が払われないので、被害者が救済されません。そのため、車を購入したときには、必ず自賠責保険に加入するように法律が定められています。

ただし、自賠責保険は被害者救済がメインですので、補償は対人賠償といって、人に対する補償に限定されています。またその額も加害車両1台当たり最大3,000万円と、死亡事故が発生したときには、十分といえる額ではありません。

自賠責保険は、自家用車であれば、車種や排気量に関係なく保険料に差はありません。保険の加入期間(1カ月から37カ月)により、保険料に違いが出てきます。

自動車保険

一般に自動車保険というと、任意で加入する自動車保険のことを指します。自賠責保険だけでは被害者に対する補償が十分でないため、これを補うための保険として、対人だけではなく、加害者自身のケガや他人の自動車、建物への賠償責任が発生したときの補償が備わっています。

たとえば、死亡事故を起こしてしまった場合に、その補償に必要な金額は1億円を超えることは珍しくありません。また自賠責保険では、建物などの損傷(家などへ突っ込んでしまった場合など)については補償されません。従って、任意の自動車保険には必ず入るようにしましょう。

自動車保険は、主に運転される方(記名被保険者)の年齢や車種などによって、保険料が大きく変わってきます。また、どのような補償内容にするかによっても保険料は大きく違ってきます。自動車保険に加入する際は、どのような補償にするか、よく検討する必要があります。

メンテナンス費

車に乗っていて、突然動かなくなったら困りますよね。そのようなことがないように、日頃のお手入れは大切です。メンテナンスとは、車を長く、安全に走行させるために、さまざまな部品を点検、交換することです。通常は1年ごとの法定点検と2年ごと(新車は3年)の車検および法定点検に分けることができます。

車は機械ですので、使っているといろいろな部品が磨耗していきます。壊れる前に交換などをしなければなりません。例として挙げると、エンジンオイルは、1年ごと、もしくは1万5,000km走行したら交換するというのが一般的です。しかし、軽自動車やターボ/スーパーチャージャーなど過給器つきのエンジンでは、高回転、高負荷になりやすいことからオイルの交換時期は早まります。また、バッテリーやブレーキパッドなども数年に1回は交換が必要になってきます。

車検は、自動車検査登録制度の略称で、車を所持していれば、新車の場合には購入後3年で、それ以外は2年ごとに車検を受けることが法律で定められています。通常はディーラーやガソリンスタンドに依頼することが多いと思いますが、陸運局に直接自動車を持ち込む、ユーザー車検という方法もあります。ユーザー車検は書類作成などの手続きを自分で行うため、費用を抑えることができます。

車検にかかる費用としては、自動車重量税と印紙費用が必要となります。自動車重量税はその名のとおり、車の重さに対してかかる税金です。従って従量の軽い軽自動車なら安く、ミニバンなど、車が大きくなるほど高くなります。軽自動車なら1万円もかからない場合もありますが、大型車では6万円〜7万円も必要な場合もあります。エコカーには軽減税率がある一方で、年数の経過した車では、割り増しとなる場合があるので、車検の前には、よく確認しておきましょう。

詳しくは、国土交通省のWebサイトをご確認下さい。

また、車検に合格するためには、保安基準というものを満たしている必要があります。そのための整備点検は、ディーラーや整備工場に依頼するのが一般的ですが、数万円〜10万円程度は必要で、部品交換などが多ければ、その分費用が増すことになります。

駐車場代

自動車を購入する際には、その車を止めておく駐車場が必要となります。これは車庫法という法律に規定されており、自動車の保管場所は、自宅から2km以内でなければならないとされています。軽自動車については、大都市や県庁所在地以外では、車庫証明が不要な場合がありますが、通常、車庫証明を取得する必要があるため、自宅に車庫スペースがない場合には、駐車場を借りることになります。駐車場代も、大都市では高くなり、地方では安くなります。ここでは月1万円で試算しています。購入の際には車庫にする場所も、慎重に検討する必要があります。

燃料費

燃料費は一般的にガソリン代と考えていただければ結構ですが、最近は車種も増えて、車により燃料費のかかる度合いは違ってきます。電気自動車であれば燃料費といっても電気代になりますし、ガソリン車でもハイブリッド車なら、通常のガソリン車よりも燃料費はかかりません。またディーゼル車であれば、軽油の1リットル当たりの単価は、ガソリンよりも安いので、その分燃料費が節約できます(車両価格はディーセル車の方が高いので注意が必要です)。ここでは、年間走行距離1万km、ガソリン代が1リットル当たり150円として計算してあります。重いSUVなどは燃費が悪くなるので、燃料費が年9万円近くになる一方、軽自動車やリッターカー(排気量が1リットルクラスの小型乗用車)では年5万円強程度となっています。

自動車の維持費を安くするためには?

維持費全体を抑えるには、軽自動車やコンパクトカーに代表される総排気量が少なく重量が軽い車を選ぶという方法が一番となります。しかし所有したい自動車のタイプはライフステージとともに変化していくことが想定されます。家族が増えたり、子どもが成長して使用する用途が変わったりなど使用目的により購入するタイプが変わるのは当然のことです。そこで、車選び以外で見直すことができる内容についてポイントをご紹介します。

税金

すでに保有している車の税金を安くする方法はありません。ただし最近ではクレジットカードで自動車税を払うことができますので、カードのポイントを貯めている人は、支払をクレジットカードにすることで、メリットが得られます。
また、軽自動車は登録後13年を越えると20%程度税金が高くなります。自動車は、ディーゼルなら11年超、ガソリン車は13年超で、15%程度税金が高くなります。従って、税金が上がらないように買い替えの計画などをきちんと立てておきましょう。

保険

保険のうち、自賠責保険は法律で決められているので、車種の変更以外では、安くすることはできません。任意保険については一般的に自動車販売店では保険代理店として窓口を担っており、購入時に保険の手続きをすることが多いです。販売店が提供する自動車保険は仲介する代理店が存在しているため、お客さまと保険会社が直接契約を行うダイレクト型よりも保険料は割高です。契約の手続きは代理店が対応するほうが確かに簡単ですが、保険料を大きく削減できると考えればメリットは大きいです。一度見積もりしてどのくらい安くなるのかを確認してみてはいかがでしょうか。

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駐車場代

駐車場代を安くするには、近くの安い駐車場を探すことになります。最近では、地域を絞り込んで駐車場を探すWebサイトもありますので、使ってみてはいかがでしょうか。ただし、法律により駐車場は自宅から2km以内に限られるので、注意してください。

メンテナンス費

車検費用については、車検の代行をしてもらう先によっても異なります。多くの場合はディーラー車検を利用する人もいます。ディーラー車検とは、車を購入したディーラーに車を持ち込んで、車両の点検整備と車検証の更新の代行を依頼するというものです。次に車検専門店や整備工場、ガソリンスタンド、カー用品店などで車検を代行してもらう方法があります。これらを利用すると、ディーラー車検よりは、費用を抑えることができます。
またユーザー車検といって、自動車のユーザーが直接陸運局に行って、車検の申請を行う方法もあります。こちらの方法なら、かかる費用は法定費用だけですので、かなり安く済ませることができますが、自分で点検整備まで行える場合は良いですが、点検整備を外注すると、その分は費用が発生することになります。ディーラー車検にこだわらない場合には、いろいろ検討してみてはいかがでしょうか。

燃料費

ハイオクガソリンの値段が高いので、レギュラーガソリンを入れてはどうかと考える人もいると思います。ハイオクガソリンの使用が推奨されている車にレギュラーガソリンを入れても、走ることはできますが、燃費効率が落ちたり、エンジンの故障の原因にもなったりするので、ハイオクガソリンの車では極力ハイオクガソリンを使うようにしましょう。

燃料費を節約するためには、やはり安いガソリンスタンドを見つけることが重要です。近隣のガソリンスタンドを見比べて、なるべく安いところで給油しましょう。見落としがちなのが、トランクルームです。余分な荷物を載せたままでは燃費が悪くなりますので、定期的に見直して、必要でないものは降ろすようにしましょう。また急発進や急減速も燃費を悪くさせる原因です。一定速度で走るなどアクセルの開け閉めを減らすことで、燃費の向上を目指しましょう。

まとめ

自動車の維持費を極力抑えたいのであれば、軽自動車やコンパクトカーを選択するのが良いでしょう。しかしライフステージに合わせて、大きな車が必要なときもあるかもしれません。そのようなときには、維持費を抑えることで、負担を減らすことができます。すべてをディーラーに任せると楽ではありますが、その分、割高になることもあります。維持費の項目ごとにいろいろな節約の方法がありますので、ご自身にあった方法を検討して、楽しいカーライフを送ってください。

本ページでご案内している内容は、2019年10月時点の情報です。

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