バイクの盗難被害に備える方法は?盗難保険に加入するメリットやどのような方におすすめかを紹介
2026年3月作成

バイクは便利な移動手段ですが、盗難のリスクが高い乗り物でもあります。
特に、高価なバイクや人気車種はターゲットになりやすく、盗難被害にあうと大きな損失につながります。
そんな万一の事態に備えるのが「バイクの盗難保険」です。
この記事では、バイクの盗難保険とは何か、加入するメリットやどのような方におすすめなのかを詳しく解説します。
バイクは盗難被害にあいやすい!

バイクは自動車に比べて盗難にあいやすく、2024年は日本全国で1万件以上の盗難被害が発生しています。
- ※出典:警察庁「犯罪統計資料(令和6年1~12月分【確定値】)
」
大切なバイクを守るためには、盗難リスクに備えておくことが重要です。
盗難保険や盗難補償などをセットして、バイクの盗難被害に備えよう

バイクの盗難被害に備える方法として、盗難保険に加入する、盗難補償をセットするなどの方法があります。詳しく見てみましょう。
①盗難保険に加入する
盗難保険は、バイクが盗まれた際の損害に対して設定した保険金額が支払われる保険です。
補償内容は保険会社によって異なりますが、バイク本体の買替費用に加えて、ホイールやマフラー、バッテリーなどのパーツ盗難にも対応している場合があります。
バイクの再購入費用や修理費をカバーできるため、万一被害にあった際に経済的損害を軽減することが可能です。
②盗難補償がセットできる・自動セットされているバイク保険に加入する
盗難も補償の対象となるバイク保険に加入する方法もあります。
一般的に、「車両保険」の補償の一部として盗難が補償されるケースが多いです。
ただし、盗難補償が自動セットされている場合と、特約として任意セットする場合があるのでよく確認するようにしましょう。
盗難が補償の対象とならない、特約のセットがないバイク保険に加入している場合は、別途上記で紹介したような盗難保険に加入しましょう。
③メーカーなどの提供する盗難補償サービスに加入する
バイクメーカーや販売店が提供する盗難補償サービスに加入するのも、ひとつの方法です。
一部のメーカー・販売店では、バイク購入時に一定期間の盗難補償が付帯されるプランを用意しており、盗難にあった場合に買替費用の一部が補償されたり、一定の条件下で車両が再提供されたりする場合もあります。
ただし、メーカーの盗難補償サービスは、専用の防犯装置の取付や定期点検の実施を条件に補償される場合もあるため、事前に利用条件をよく確認しましょう。
盗難保険に加入するメリット

バイクの盗難保険に加入する最大のメリットは、万一盗難被害にあった際に、経済的損害が補償される点にあります。
バイクの盗難によって発生する経済的損害は、バイク本体の買替費用に加え、パーツの修理・交換費用など、多岐にわたります。
突発的な出費が重なると、日常生活に必要な出費や貯蓄に支障をきたす場合もあるでしょう。
また、愛車を失うという精神的負担に加え、経済的損害が大きな不安やストレスにつながる点も無視できません。
盗難保険に加入していれば、万一の際の経済的損害を大きく軽減できるため、安心感や心のゆとりにもつながります。
バイクの盗難は決して珍しいことではなく、特に都市部や人気車種では被害が多発しています。
特に、人気車種や高額のカスタムパーツを装備したバイクを所有している方にとって、盗難保険は重要なリスクマネジメントになるでしょう。
日々の安心感を手に入れるためにも、盗難保険の加入を前向きに検討することをおすすめします。
盗難保険はどのような方におすすめ?

バイクの盗難は、駐車環境や車種によってリスクが大きく異なります。
以下のような方は、盗難保険への加入を特におすすめします。
新車を購入した方
新車は市場価値が高く、状態がいいため、盗難のターゲットになりやすいです。
万一盗難にあった場合、新車同等のバイクを買い直すのは大きな負担になるため、購入と同時に盗難保険へ加入しておくと安心でしょう。
高級・人気の高いバイクを購入した方
高額なバイクや人気の高いモデルは再販価値が高く、盗難のターゲットになりやすいです。
特に、大型バイクや再販価値の高いスポーツバイク、スクーターは、国内外での需要が高く盗難件数も多くなっています。
盗難保険に加入していれば、万一の際にも経済的損害を軽減できます。
保管場所が屋外の方
屋外でバイクを保管している方は、バイクが外部から見えやすく、またバイクを運び出しやすいため、盗難リスクが高まります。
ガレージなどの屋内に保管することが難しい場合は、盗難保険でしっかりと対策する必要があります。
ローンを完済していない方
ローンで購入したバイクが盗難にあうと、バイクが手元にない状態でもローンの支払いが続くことになります。
高額なバイクを長期ローンで購入している場合、盗難による経済的損害は大きいでしょう。
盗難保険に加入していれば、保険金でローンの残債を返済できる可能性があり、新しいバイクの購入資金にも充てることができます。
バイクを主な交通手段としている方
通勤や通学、仕事での移動など、日常的にバイクを使用している方にとって、盗難による影響は深刻です。
バイクが盗難にあうと、交通手段を失うだけでなく、新しいバイクの購入資金をすぐに用意するのは難しい場合もあります。
盗難保険に加入していれば、万一盗難にあっても保険金を受け取ることができ、新たなバイクの購入資金として活用できるため、日常生活への影響や経済的損害を最小限に抑えられるでしょう。
小型バイクに乗っている方
小型バイクや原動機付自転車は、トラックなどに簡単に積み込むことができるため、盗難の被害にあいやすいと言われています。
盗難件数で見てみると、50cc以下のバイクで違いが顕著に表れています。警察庁の「令和5年の刑法犯に関する統計資料」によると、50cc以上のバイクの盗難件数は4,077件に対し、50cc以下のバイクは5,757件と1,500件以上の差があります。
小型バイクの盗難被害は多く発生しているため、万一に備えて盗難保険に加入することをおすすめします。
保険加入以外でできる盗難の対策方法

盗難保険に加入すれば、万一の盗難被害に備えることができますが、何よりも盗難被害を未然に防ぐことが重要です。
バイクは自動車に比べて防犯性能が低く、持ち去りやすいため、盗難リスクが高い乗り物です。盗難防止対策をしっかりと行い、犯罪のターゲットにならない工夫が必要です。
バイクの盗難対策におすすめのアイテム
- バイクカバー
- ワイヤーロック
- チェーンロック
- U字ロック
- ブレーキレバーロック
- ディスクロック など
バイクの盗難対策では、複数のロックを併用することが効果的です。
たとえば、「チェーンロック+U字ロック+ディスクロック」のように、複数の防犯アイテムを使用することで、盗むのに時間がかかると判断され、盗難のターゲットになりにくくなります。
盗難にあいやすいバイクは保険で対策しよう

バイクの盗難は、車種や駐車環境によってリスクが大きく異なり、特に人気の高いスポーツバイクやスクーター、高級バイクはターゲットになりやすいです。
そのため、盗難被害にあう前に、しっかりと対策をすることが重要です。
盗難に備えるなら三井ダイレクト損保がおすすめする、SBI日本少額短期保険のバイク用車両保険「みんなのバイク保険」への加入を検討してみてはいかがでしょうか。
盗難補償単体での加入も可能ですが、単独事故や水災時のバイク破損などの補償をカスタマイズすることができるため安心です。
ご自身に合ったプランで加入しやすく、24時間365日事故受付してもらえるのが魅力です。
また、三井ダイレクト損保のバイク保険では補償内容やお見積もりに悩んだ際に、お電話やチャットを通じて、コンシェルジュデスクに相談することができます。
ぜひ、お気軽にご相談ください。
- ※三井ダイレクト損保の商品の詳細は、重要事項説明書や約款のしおり(普通保険約款・特約)等で必ずご確認ください。
よくあるご質問
- Q.
- インターネットでバイク保険にはじめて加入する場合の手続きについて教えてください。
- Q.
- インターネットで手続きしたいのですが、利用できる払込方法を教えてください。
- A.
-
ご利用いただける払込方法は、「クレジットカード払」・「コンビニエンスストア・オンライン方式払」・「コンビニエンスストア・郵送方式払」の3種類です。
- ※「コンビニエンスストア・オンライン方式払」・「コンビニエンスストア・郵送方式払」につき、払込金額が30万円以上の場合はご利用いただけません。
- Q.
- 特約や保険金額の設定以外で、三井ダイレクト損保のバイク保険の保険料が決まるポイントについて教えてください。
- A.
-
- ご契約のバイクの使用目的
- 主に運転される方の年齢
- バイクの用途・車種(総排気量・車種区分)
- ノンフリート等級・事故有係数適用期間
- 始期日時点における主に運転される方(記名被保険者)の運転免許証の色
- Q.
- 傷害特約や傷害保険で補償の対象外となるのはどのような場合ですか?
- A.
-
人身傷害補償特約、「搭乗者傷害危険補償特約(傷害一時金払)」「搭乗者傷害危険補償特約(死亡・後遺障害)」、自損事故傷害特約、無保険車傷害特約では主に以下のような場合が補償の対象外となります。
- 被保険者の故意または重大な過失によってその本人について生じた傷害
- 被保険者が酒気を帯びた状態、無免許、麻薬吸引等の状態で運転中にその本人について生じた傷害
- 被保険者の脳疾患・疾病・心神喪失によって生じた損害または傷害
その他のケースはこちら
- Q.
- 賠償保険で補償の対象外となるのはどのような場合ですか?
- A.
-
対人賠償保険、対物賠償保険では主に以下のような場合が補償の対象外となります。
- ご契約者または被保険者の故意により生じた事故による損害
- 台風、洪水、高潮、地震、噴火、津波(地震、噴火による)による損害
その他のケースはこちら