ベストな医療保険を探そうにも、それこそ各保険会社の多種多様な商品の中から一つを選ぶのはとても困難な作業です。ここで忘れてはいけないのは、基本的に日本では公的保障制度(いわゆる健康保険)が完備されていて、民間の医療保険はこれを補完するものであるということです。
それを踏まえたうえで、選択時の考え方とポイントを挙げてみましょう。
[1] 給付金額 |
自己負担額の上限を確認すること
| 公的保障制度だけでは「何」が「いくら」不足するのか、具体的にリストアップして計算しましょう。 公的保障制度で支給されるのは、70歳未満であれば会社員も自営業者も医療費の7割ですから、自己負担額が3割ということになります。ただしこの自己負担額には上限があります。 例えば月間の医療費が100万円掛かったとすると、上位所得者(月収53万円以上)は15万5千円、中位所得者(月収53万円未満)は8万7430円、低位所得者(住民税が課税されない世帯)は3万5400円ですから、一日当たりでは、それぞれ5000円、2820円、1142円ということになります。 |
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よく引き合いに出されるのは「差額ベッド代」ですが、これは治療上の必要性や病院側の都合で使用した場合は請求されないので、自分で希望する場合のみ上乗せ(差額ベッド代の平均は日額5000円〜6000円)する必要があります。
長期の入院では家族の生活を維持する費用も考慮しなければなりませんが、会社員が長期入院した場合には「傷病手当金」が最長1年6ヶ月出るので、ある程度は心配ないといえます。
[2] 給付限度日数 |
一般的には60日タイプで十分
入院給付金には一回の入院で支払われる限度(日数)があって、60日・120日・180日などのタイプがあります。長ければ長いほど安心かもしれませんが、当然保険料も高くなります。
では、どの程度あれば足りるのでしょうか。
参考として、厚生労働省がまとめた平成17年の統計資料を見てみると、全国の病院で入院患者が退院までに要した日数の平均は39.2日とあるので、高齢者でない限り、一般的には60日タイプでほとんどの入院に対応できるといえます。
[3]「終身型」と「定期型」 |
それぞれにメリットとデメリットがあり、どちらが有利とはいえませんので、目的と状況に応じて選択するべきです。ポイントを整理してみましょう。
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